東京都による2020年東京五輪・パラリンピックの会場計画見直しで、日本トップリーグ連携機構の川淵三郎会長らが26日、都内で記者会見し、見直し対象となっているバレーボール会場の「有明アリーナ」について同会長は「(将来の)スポーツ界、文化団体の活動において、世界に誇れるアリーナを造ることが絶対に必要だと確信している」と計画通りの建設を求めた。


 同機構は、日本バレーボール協会や日本バスケットボール協会、日本ハンドボール協会、バスケットボールのBリーグなど9団体とともに嘆願書を都や大会組織委員会などに提出した。

 川淵会長は、既存の展示場やアリーナの改修で対応できる可能性があると指摘した都の調査チームの提言を「とりあえず(コストを)安くすればいいという観点だけから考えている」と疑問視し、五輪の施設整備ではスポーツ界にとってのレガシー(遺産)も重視すべきだと主張した。日本バスケットボール協会の三屋裕子会長は大会後の利用で「プロリーグにとっても大きな器は必要。バスケも最大限活用する」と語った。
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